環境効率

日本環境効率フォーラム 概要

日本環境効率フォーラムは、 2004年(平成16年)10月に環境効率に取り組む企業等の関係者のプラットフォームとして設立されました。これまで、情報通信技術(ICT)サービスの環境効率、製品の環境効率指標ファクターXの標準化等、調査・研究活動を行い、ISOの環境効率に関する規格づくりにも参画する等、大きな成果をあげてきました。
そして、2011年(平成23年)2月にLCA日本フォーラムと統合することにより、今後さらなる発展をめざしていくことになりました。

名称・目的等

名称 日本環境効率フォーラム
設立 2004年(平成16年)10月16日
目的 日本環境効率フォーラムは、環境効率の国内外の動向を踏まえ、環境効率の普及と発展に関する検討および調査・研究を行うとともに、環境効率に関連する情報交換・情報集積、環境効率関係者間の情報提供を推進し、海外に対して積極的な情報発信を行うことを目的とする。

事業活動

(1) 調査研究活動

① 環境効率手法の活用,改善,発展等の検討
② 海外関係機関との交流活動

(2) 普及啓発活動

① 環境効率手法の普及活動
② 環境効率向上の取組みに関わる情報発信
③ セミナーの実施

(3) 会員相互の交流

組織

組織

役員

(敬称略)(平成23年1月31日時点)
会長 山本 良一(国際グリーン購入ネットワーク会長)
副会長 足立 芳寛(東京大学大学院工学系研究科教授)
古賀 剛志(富士通株式会社環境本部ストラテジーエキスパート)
監事 中村 和利(キヤノン株式会社環境標準部部長)

会員企業一覧

(平成23年1月31日現在)(かな順)
法人会員 35社、個人会員 26名、特別会員 8名
法人会員
アイシン精機株式会社 旭化成株式会社
協和発酵キリン株式会社 旭硝子株式会社
関西電力株式会社 キヤノン株式会社
株式会社クラレ KPMGあずさサスティナビリティ株式会社
株式会社小松製作所 シャープ株式会社
住友化学株式会社 セイコーエプソン株式会社
積水化学工業株式会社 大日本印刷株式会社
社団法人電線総合技術センター 株式会社東芝
東芝ソリューション株式会社 東洋製罐株式会社
株式会社トーク 株式会社トクヤマ
日本ガイシ株式会社 社団法人日本自動車部品工業会
日本電気株式会社 日本電信電話株式会社
日本ユニシス株式会社 パナソニック株式会社
株式会社日立製作所 富士ゼロックス株式会社
富士通株式会社 富士電機ホールディングス株式会社
ブラザー工業株式会社 みずほ情報総研株式会社
三菱電機株式会社 ユニ・チャーム株式会社
株式会社リコー